経済大国アメリカは、なおも成長を続けており、今後も不動産投資の有効性が認められる国の1つです。本記事では、そんなアメリカ不動産投資のメリット・デメリットや、失敗を防ぐためのポイントをご紹介します。

先進国でありながら人口が増加しているオーストラリアは、不動産投資先の国としても注目されています。しかし、オーストラリア不動産の特徴や、外国人の購入規制、注意点などを把握しないまま投資を始めると、失敗につながる危険性があります。そこで、「将来的にオースト...

ベトナム社会主義共和国（以下：ベトナム）は、国としてASEANの中でもトップクラスの成長を遂げています。ベトナムでは2015年の法律改正によって外国人も不動産を購入できるようになり、さらに成長が加速しています。そんなベトナ...

アメリカ不動産に興味があっても、リスクに対する不安から、不動産投資を躊躇している方も多いでしょう。このような問題を解決するためには、アメリカの不動産に強い不動産会社やエージェントの存在が欠かせません。信頼できるエージェントを見つけること...

日本人の人気旅行先ランキングでも第1位を獲得するなど、世界各国の富裕層が保養に訪れるベトナム・ダナン。世界の魅力的なビーチとして米誌「フォーブス」にも選出された、ベトナム屈指のビーチリゾート地です。ここ数年でインフラ整備が進み近代都市としても成長を続けて...

イギリス全土でロックダウンが実施される前、1月から3月まででロンドンの高級住宅街の家賃は1.2%上昇と、1年間でもっとも高い数字であった。4月14日に*ナイトフランクは、コロナウイルスによってロンドンが閉鎖され最近の活動レベルは大幅に低下しているが、バーチャルビューイングが、最近リノベーションされた物件の賃貸人を探すのに役立つのではないかと報告した。*

日本の南に位置するオーストラリア。日本との時差が一時間程度と少なく、観光客やワーキングンホリデーをする人などに大変人気のある国ですね。そんなオーストラリアの不動産価格は2017年の夏をピークに下落していま...

米系商業不動産サービス会社CBREが、2020年のカンボジアの不動産部門についての見解を発表した。カンボジアの経済は急速に成長しており、2020年も概ね好調に推移すると見られているが、堅調を維持するためには課題への調整も必要になるという。2019年のカンボジアは、継続的な建設ブームやカンボジアへの投資先としての関心の高まりなどを受け、7.1%のGDP成長率を記録した。（CBRE見積もり）昨年、カンボジアでは4,446件のプロジェクトで総額93億ドル（約1兆140億円）の投資が行われた。ベトナム・ホーチミン市で下りた建築承認は3件のみであったのに対し、プノ...

ドバイ不動産にとって2019年は、改革と価格修正の年だったと言える。今年見られたトレンドは下記のとおり。＜短期賃貸＞短期賃貸物件は、ドバイ住宅の約2%を占める。これは世界的に見ても非常に高い割合である。AirDNAの最新データによると、現在UAEでは6,100件を超える短期賃貸物件が稼働しているという。「地元の人々のような生活」というコンセプトや価値ある旅行体験を求める声から、短期賃貸というカテゴリーが生まれたわけだが、そこには快適さも必要不可欠となる。最近ではホテルのようなサービスがついた物件も見られ、スマートドアロックや温度調節機能、騒音監視システ...

アジア・ヨーロッパ両地域の協力関係を強化することを目的として、政治、経済、社会・文化等を中心に活動を行っている「アジア・欧州会合（ASEM：Asia-Europe Meeting）」。1996年に成立したASEMは、51ヵ国（アジア：21ヵ国、ヨーロッパ：30ヵ国）とEUとASEAN事務局の2機関で構成されている。ASEMサミットは2年ごとに開催されており、次期サミットは2020年、カンボジア・プノンペンで開催される。プラック・ソコン（Prak Sokhonn）カンボジア王国副首相兼外務国際協力大臣は、「世界のトップリーダーにカンボジアの目覚ましい発展を...

近年、高い経済成長率をを見せているモンゴルですが、どのような地域に投資をするべきか迷っている方もいるかもしれません。今回は、そんな方のためにモンゴル国内の投資先の一例として「ヤールマグ地区」について、弊社のおすす...

中国はリーマンショック後、見事な経済復活を果たし、各地に不動産バブルをもたらした。今では、一般的にあまり知名度の高くない地方都市の物件価格も大幅に上昇しているという。投機家には歓迎される不動産価格の上昇だが、中流階級に人々も手が届かない価格となってしまった現状は、これらの地域に人を集めようとしている政府にとってはあまり好ましくない状況だと言える。また不動産価格の高騰は家計にも影響を与えている。10年前は30%程度であった平均返済負担率（DTI）は、昨年92%という驚きの数値に達するなど、不動産価格と収入のバランスが大きく崩れている。中国南東...

人民元安、タイ・バーツ高が続き、米中の貿易摩擦はいまだ終わりが見えない。そのような状況下においても、中国人投資家はタイの不動産購入に積極的な姿勢を見せている。中国の不動産ウェブサイトjuwai.comによると、来年はさらにタイ不動産を購入する中国人バイヤーが増える見込みだという。中でもバンコクとチェンマイが最も人気のエリアであり、プロジェクトや価格帯にもよるが、年5～7%程度の利回りが期待できるとされている。しかし不動産投資にはリスクがつきものである。中国人バイヤーは積極的に情報収集を行い、リスクを最小限に抑えるべく慎重にデベロッパーを選んでいるという。...