ザ シーズンズ レジデンス アキタワー

THE SEASONS RESIDENCES AKI TOWER

担当者コメント

物件概要・魅力紹介

The Seasons Residencesは、フィリピン・マニラのボニファシオ・グローバル・シティ（BGC）に位置する住宅・商業複合開発プロジェクトです。低層部には、フィリピン初出店となるMITSUKOSHI BGCが直結しており、開発・設計には野村不動産、三越伊勢丹ホールディングス、日建設計、日建ハウジングシステム、乃村工藝社、トラフ建築設計事務所、美術家の野老朝雄氏など、日本の企業・専門家が携わっています。

プロジェクト全体は「HARU（春）」「NATSU（夏）」「AKI（秋）」「FUYU（冬）」の4棟から構成され、敷地面積は約15,000㎡、延床面積（住宅部分）は約110,000㎡、4棟合計の総戸数は約1,400戸にのぼります。規模は地上3階から最高棟54階まで。このうちAki Towerは3番目に販売開始されたタワーで、2026年6月の完成が予定されています（Haru Towerは2023年12月、Natsu Towerは2024年12月に完成済み）。建物には、比較的地震の多いフィリピンでの安全性を確保する制震ダンパーが採用されています。

共用施設としては、ジム、デイケア、キッズプレイグラウンド、ファンクションルーム、カラオケルーム、大人用・子ども用プール、ゲームルーム、読書ラウンジ、ミュージックスタジオ、ビジネスセンター、スパなどが用意されており、火災報知・自動消火システムや非常用発電機、防犯カメラ、加圧防煙階段といった防災・セキュリティ設備も整っています。

エリア情報・生活環境

本物件は、マニラ首都圏タギッグ市のBGC北部、Grand Central Park内に位置します。低層部のMITSUKOSHI BGCに直結しているほか、隣接街区にはGrand Hyatt Manilaがあり、徒歩・短距離移動圏内にはUptown Mall、外資系企業のオフィス、フィリピン証券取引所、各国大使館などが集積しています。医療面では、BGC内の基幹病院であるSt. Luke's Medical Center Global Cityが利用できます。教育面では、Manila Japanese School、British School Manila、International School Manilaなどの国際教育施設が周辺にあります。

交通面では、8th AvenueからBGC-Ortigas Link Road、EDSA方面、Makati方面へ接続しており、周辺エリアへのアクセス経路が確保されています。BGCというエリア自体は、かつてのフィリピン陸軍の用地を再開発した新興エリアで、マニラ中心部から南東に約11km、ニノイ・アキノ国際空港から約4km圏内に位置しています。商業施設やホテル、オフィス、学校、病院に加え、政府機関や金融機関も集積しており、高所得層のワーカーや富裕層、各国企業の駐在員が多く暮らすエリアとして知られています。

投資の観点から見た魅力

The Seasons Residencesは、野村不動産・三越伊勢丹ホールディングスという日系大手2社と、フィリピン大手デベロッパーのFederal Landによる共同事業です。住宅棟は「International Property Award」のResidential High-rise Development分野でフィリピン最優秀賞とアジア太平洋地域FIVE STAR（2021年8月受賞）、「Philippines Property Awards 2022」ではBest Condo Development（Philippines）およびBest Luxury Condo Development（Metro Manila）を受賞するなど、複数の第三者評価を受けています。販売面でも、Haru・Natsu・Akiの3棟はいずれも契約進捗約9割（2023年7月時点）に達しており、堅調な販売実績がうかがえます。

さらに、野村不動産グループの公表資料によると、本プロジェクトはフィリピンの財閥系グループとの合弁会社Federal Land NRE Global, Inc.（FNG）設立の起点となったプロジェクトであり、同グループは今後30年間で総開発面積約250ha、総事業規模約7,500億円という大規模なエリア開発に着手していく計画です。The Seasons Residencesは、この長期的なエリア開発の最初のプロジェクトという位置づけになります。

立地面では、BGCが高所得層のワーカーや各国企業の駐在員、富裕層のファミリー層が多く暮らすエリアであることから、実需・賃貸双方の需要が下支えされることが期待できます。また、日本企業が開発・設計・商業施設運営に深く関与し、日本語教育施設も周辺にあるという環境は、日本人の駐在員や日系企業関係者にとっての住みやすさにもつながると考えられます。